バナジウム水とゲルソン療法の奇妙な関係 ― 2022年03月02日 07:12
ゲルソン療法とは、ドイツ生まれの医師シャルロッテ・ゲルソンが翠帳する高カリウム非精製食による免疫療法であり、がんも治療できるそうだ。この天然カリウムにはカリウム40という電子放出する同位体が0.01％含まれている。
一方、天然バナジウムにもバナジウム50という電子放出する同位体が0.25％含まれている。
天然元素の全同位体は288種類でそのうち、電子放出する同位体は10種類に満たない。このような希少な同位体がこれらの食品に含まれているということは、かなりの確率で電子放出物質の摂取と健康維持に何らかの相関があるということだろう。
また、マイナスイオン水素水とか水素パウダーといった名で売られている健康食品もある。これらはサンゴを加工して作られるようだが、サンゴにはかなりの量のカリウムが含まれている。従ってカリウム40も含まれる。そこから発生した電子がこれらの食品の効能に影響している可能性もある。
ところで、がんや老化の原因は活性酸素の酸化能力によりDNAが損傷されるためということになっている。この活性酸素を中和するには、還元作用のあるマイナス電荷の電子を供給すればよい。
これが、上記の奇妙な関係が生じる理由かもしれない。追及する価値はあるだろう。
一方、天然バナジウムにもバナジウム50という電子放出する同位体が0.25％含まれている。
天然元素の全同位体は288種類でそのうち、電子放出する同位体は10種類に満たない。このような希少な同位体がこれらの食品に含まれているということは、かなりの確率で電子放出物質の摂取と健康維持に何らかの相関があるということだろう。
また、マイナスイオン水素水とか水素パウダーといった名で売られている健康食品もある。これらはサンゴを加工して作られるようだが、サンゴにはかなりの量のカリウムが含まれている。従ってカリウム40も含まれる。そこから発生した電子がこれらの食品の効能に影響している可能性もある。
ところで、がんや老化の原因は活性酸素の酸化能力によりDNAが損傷されるためということになっている。この活性酸素を中和するには、還元作用のあるマイナス電荷の電子を供給すればよい。
これが、上記の奇妙な関係が生じる理由かもしれない。追及する価値はあるだろう。
ウクライナ、憲法改正、核保有への考え方 ― 2022年03月13日 04:25
今回のウクライナ情勢に関し、岸田首相などから憲法改正、核保有などへの様々な提案が出されている。
また、メディア、評論家、一般人からも多様な発言が出され、丁度３．１１後の原発への反応と同様の状況にある。
それがロシアによる原発攻撃や戦術核の利用可能性などへの懸念とも関わるので、動揺が広がっているように見える。
これらの複雑な状況をどう考え、どうするのが良いのか。
結論から言えば、以下の方策が最適だと思う。
「経済的かつエネルギ的な独立性を高めつつ、軍事的には日米安保条約に依存する。」
これは、ドイツ流の方策である。
先の大戦では、日本は経済的にも軍事的にも米国と対立し、エネルギーを押さえられて、即ち、原油を含む経済制裁を受けて、日米開戦と破局に進んだ。今回、仮に憲法改正と核保有で軍事的にも独立性を高めた場合、米国は黙ってはいないであろう。過去の日本の例を忘れてはいないだろう。今回のロシアの例から、日本の指導部が豹変することも、また、合理的に考えない癖があることも、日本国民が考えている以上に懸念するところである。仮に独自に核保有するとなれば、それは軍事的には、北朝鮮と同様の国家が東アジアにもう一つ生じることになる。それは米国としては避けたいところである。即ち、日本の軍事的な独立性は望んではいない。核シェアリングは仮に合意されたとしても、外交上の表向きの話で、本音として米国は核がどこにどのように運用されているのか分からないようにするのが核抑止力上最適なのである。当然ながら、日本には核のボタンを渡したりはしない。即ち、核シェアリングは幻想である。原子力潜水艦は米中露ともすでに日本近海に多数潜航しており、それに北朝鮮が加わろうとしているということを考えれば明らかであろう。
では、核抑止力を自主的に使えない日本としてはどうしたらよいか。他国から攻められない状況を経済的、エネルギー資源的に作る、即ち、自立性を高め、他国への影響力を強くすることで、自国の存在感を周辺諸国に知らしめる以外にないのではないか。
それは憲法改正とは関係なく実施可能なことである。下手に改正すると、今回のウクライナのNATO加盟問題のように侵略の口実に使われるだけである。
過去に学ばないと歴史は繰り返される可能性が強まる。逆に過去にうまくいった例にも学びたい。
日米安保をうまく利用し、経済大国になっていった日本が、戦火に巻き込まれずにここまでこれた歴史を更に継続する必要はある。現時点ではエネルギーと食料の自給力を高め、同時に経済的には周辺国との関係強化を行うことで、侵略の可能性を減らすことが重要である。
これは、憲法改正や核保有とは関係なく実施できることである。
幸いなことに中国ともロシアとも複雑な歴史的関係はない。ウクライナをロシアの一部だと思い込むようなプーチンのような独裁者は中国など周辺国にはいないだろう。問題は、尖閣列島の防衛と北方領土の回復をどうするかである。ここに食指を延ばされないように、また、領土を実質的に回復できるように上記の影響力の拡大のもとで、軍事的、外交的な努力を行うことが重要である。
今回のロシアのような、或いは第ニ次世界大戦に敗れた日本のような状況にならないようにするにはこの方向しかないのではないかと思う。
なお、電力エネルギー自立については、長期的な計画になるが、日本海、太平洋をネットする高圧直流電力網を構築することで、二国間で紛争があっても他の国からの供給により最低のエネルギー確保が可能となるよう、多国間依存関係を構築することを経済安全保障の柱にしてはどうだろうか。
また、メディア、評論家、一般人からも多様な発言が出され、丁度３．１１後の原発への反応と同様の状況にある。
それがロシアによる原発攻撃や戦術核の利用可能性などへの懸念とも関わるので、動揺が広がっているように見える。
これらの複雑な状況をどう考え、どうするのが良いのか。
結論から言えば、以下の方策が最適だと思う。
「経済的かつエネルギ的な独立性を高めつつ、軍事的には日米安保条約に依存する。」
これは、ドイツ流の方策である。
先の大戦では、日本は経済的にも軍事的にも米国と対立し、エネルギーを押さえられて、即ち、原油を含む経済制裁を受けて、日米開戦と破局に進んだ。今回、仮に憲法改正と核保有で軍事的にも独立性を高めた場合、米国は黙ってはいないであろう。過去の日本の例を忘れてはいないだろう。今回のロシアの例から、日本の指導部が豹変することも、また、合理的に考えない癖があることも、日本国民が考えている以上に懸念するところである。仮に独自に核保有するとなれば、それは軍事的には、北朝鮮と同様の国家が東アジアにもう一つ生じることになる。それは米国としては避けたいところである。即ち、日本の軍事的な独立性は望んではいない。核シェアリングは仮に合意されたとしても、外交上の表向きの話で、本音として米国は核がどこにどのように運用されているのか分からないようにするのが核抑止力上最適なのである。当然ながら、日本には核のボタンを渡したりはしない。即ち、核シェアリングは幻想である。原子力潜水艦は米中露ともすでに日本近海に多数潜航しており、それに北朝鮮が加わろうとしているということを考えれば明らかであろう。
では、核抑止力を自主的に使えない日本としてはどうしたらよいか。他国から攻められない状況を経済的、エネルギー資源的に作る、即ち、自立性を高め、他国への影響力を強くすることで、自国の存在感を周辺諸国に知らしめる以外にないのではないか。
それは憲法改正とは関係なく実施可能なことである。下手に改正すると、今回のウクライナのNATO加盟問題のように侵略の口実に使われるだけである。
過去に学ばないと歴史は繰り返される可能性が強まる。逆に過去にうまくいった例にも学びたい。
日米安保をうまく利用し、経済大国になっていった日本が、戦火に巻き込まれずにここまでこれた歴史を更に継続する必要はある。現時点ではエネルギーと食料の自給力を高め、同時に経済的には周辺国との関係強化を行うことで、侵略の可能性を減らすことが重要である。
これは、憲法改正や核保有とは関係なく実施できることである。
幸いなことに中国ともロシアとも複雑な歴史的関係はない。ウクライナをロシアの一部だと思い込むようなプーチンのような独裁者は中国など周辺国にはいないだろう。問題は、尖閣列島の防衛と北方領土の回復をどうするかである。ここに食指を延ばされないように、また、領土を実質的に回復できるように上記の影響力の拡大のもとで、軍事的、外交的な努力を行うことが重要である。
今回のロシアのような、或いは第ニ次世界大戦に敗れた日本のような状況にならないようにするにはこの方向しかないのではないかと思う。
なお、電力エネルギー自立については、長期的な計画になるが、日本海、太平洋をネットする高圧直流電力網を構築することで、二国間で紛争があっても他の国からの供給により最低のエネルギー確保が可能となるよう、多国間依存関係を構築することを経済安全保障の柱にしてはどうだろうか。
パレート最適及び最適化アルゴリズムとは何か ― 2022年03月15日 05:53
多目的最適化問題というものがある。
複数のトレードオフ、即ち、相互に関係しているが、一方を優先すると、他方は犠牲になる関数が複数ある場合、どちらも、局所的には最適にできるという点を見出す問題である。
関数が多いと計算機を用いてもその点を見出すことが難しい。
どちらかを最大化、一方を最小化するような極端な解を求めるのは簡単だが、実用上適用できる問題は、両関数の妥協ともいえるような最適点の組み合わせを見出すことになる。
一般には、関数の数は2または3ならば対処できるようだ。
独立変数が２つ、関数が２つの場合、、
F1＝ｆ（x、y）
F2＝ｆ（ｘ、ｙ）
となるが、Ｆ１、Ｆ２ともに局所最適点、即ち、極小値を取れるｘ、ｙの組み合わせを見出し、その点を結んだ線を、最初にこの問題を提案したPareteさんに因んで、パレートフロンティアと呼ぶ。
（なお、Ｆ１又はＦ２が極大値をとる関数ならば、マイナス符合を付けた関数にすれは同じ問題になる。）
このパレートフロンティアを計算機により比較的短時間に見出すための計算手法が最適化アルゴリズムであり、その手法、コードは多数提案されている。
だが、真の問題はその先にある。それは、複数の点から構成されるパレートフロンティアからどの点を真の最適点だとして提示するかという問題である。
そのためには、独立変数ｘ、ｙの制限をどのように設定するかということを最初に決める必要があり、その設定が実際に適切なものかどうかは、設計者の知識と経験により決まるものであろう。
複数のトレードオフ、即ち、相互に関係しているが、一方を優先すると、他方は犠牲になる関数が複数ある場合、どちらも、局所的には最適にできるという点を見出す問題である。
関数が多いと計算機を用いてもその点を見出すことが難しい。
どちらかを最大化、一方を最小化するような極端な解を求めるのは簡単だが、実用上適用できる問題は、両関数の妥協ともいえるような最適点の組み合わせを見出すことになる。
一般には、関数の数は2または3ならば対処できるようだ。
独立変数が２つ、関数が２つの場合、、
F1＝ｆ（x、y）
F2＝ｆ（ｘ、ｙ）
となるが、Ｆ１、Ｆ２ともに局所最適点、即ち、極小値を取れるｘ、ｙの組み合わせを見出し、その点を結んだ線を、最初にこの問題を提案したPareteさんに因んで、パレートフロンティアと呼ぶ。
（なお、Ｆ１又はＦ２が極大値をとる関数ならば、マイナス符合を付けた関数にすれは同じ問題になる。）
このパレートフロンティアを計算機により比較的短時間に見出すための計算手法が最適化アルゴリズムであり、その手法、コードは多数提案されている。
だが、真の問題はその先にある。それは、複数の点から構成されるパレートフロンティアからどの点を真の最適点だとして提示するかという問題である。
そのためには、独立変数ｘ、ｙの制限をどのように設定するかということを最初に決める必要があり、その設定が実際に適切なものかどうかは、設計者の知識と経験により決まるものであろう。
マンションでの砲撃時避難場所案 ― 2022年03月20日 06:15
ウクライナの映像を見ていると、砲撃を受けた場合、上層階ほど激しい被害を受けているケースが多い。
地下室があればいいが、一般のマンションでは、地下駐車場程度であろう。ここは車のガソリンの引火。爆発など別の意味で危険性がある。また、車の出入りのため、外部への開口部も大きい。
一階に自転車置き場やトランクルームが設置されている場合、ここが被害が最小にできる場所だろう。窓がなく、外部への出入り口は重量のある鋼鉄製のドアでできている。
万一、砲撃や上空からの落下物を受ける可能性が生じた場合には、この一階の閉鎖空間に逃げ込むことにしようと思う。
地下室があればいいが、一般のマンションでは、地下駐車場程度であろう。ここは車のガソリンの引火。爆発など別の意味で危険性がある。また、車の出入りのため、外部への開口部も大きい。
一階に自転車置き場やトランクルームが設置されている場合、ここが被害が最小にできる場所だろう。窓がなく、外部への出入り口は重量のある鋼鉄製のドアでできている。
万一、砲撃や上空からの落下物を受ける可能性が生じた場合には、この一階の閉鎖空間に逃げ込むことにしようと思う。
優先停電契約システム ― 2022年03月23日 04:26
電力不足による大規模停電防止策として、有線停電契約システムの採用はどうだろうか。
即ち、電力会社と各戸の契約に際し、供給電力不足の可能性がある場合に、優先的に電力供給を停止できるが、代わりに電気料金は割安にするという項目を盛り込むことである。同時に、これが可能となるよう、自動的に供給停止できるような配電システムをスマートグリッドシステムの中に組み込むということである。
現在は、ある地域を地域ごと優先的に停電させるような運用にしているようだが、それでは、個々の消費者の意向とは関係なく停電させらてしまう。重要施設のある地域は停電可能性が小さくなるが、明確な経済的メリットもないままに被害だけを受ける。
現在でも、大規模工場などは、電力会社との間に夏季の特別電力契約などを結んで、全体の節電に協力する代わりに割安料金となっている。 しかし、これは季節的な変動など、事前に予定できる場合だけしか利用できない方策である。
今回のように地震などの不測の事態で供給能力が低下した場合に利用できるような方策にはなっていない。
個人家庭では、仮に停電になっても事前対策が立てやすいし、割安電気料金でリスク分担に応じる家庭は多いであろう。残る課題は、それに対応できる配電システムの構築だけである。
供給電力を増大させるには時間がかかる。このような配電システムの構築のほうが早くでき、かつ長期的にも利用できるので、より合理的ではないだろうか。
即ち、電力会社と各戸の契約に際し、供給電力不足の可能性がある場合に、優先的に電力供給を停止できるが、代わりに電気料金は割安にするという項目を盛り込むことである。同時に、これが可能となるよう、自動的に供給停止できるような配電システムをスマートグリッドシステムの中に組み込むということである。
現在は、ある地域を地域ごと優先的に停電させるような運用にしているようだが、それでは、個々の消費者の意向とは関係なく停電させらてしまう。重要施設のある地域は停電可能性が小さくなるが、明確な経済的メリットもないままに被害だけを受ける。
現在でも、大規模工場などは、電力会社との間に夏季の特別電力契約などを結んで、全体の節電に協力する代わりに割安料金となっている。 しかし、これは季節的な変動など、事前に予定できる場合だけしか利用できない方策である。
今回のように地震などの不測の事態で供給能力が低下した場合に利用できるような方策にはなっていない。
個人家庭では、仮に停電になっても事前対策が立てやすいし、割安電気料金でリスク分担に応じる家庭は多いであろう。残る課題は、それに対応できる配電システムの構築だけである。
供給電力を増大させるには時間がかかる。このような配電システムの構築のほうが早くでき、かつ長期的にも利用できるので、より合理的ではないだろうか。
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