抗体保持者割合と感染者変化の関係2021年11月14日 06:47

抗体保持者割合と感染者数変化
 時間依存量評価用指数関数式を集団免疫レベルをパラメータとする感染者数時間変化に適用し、平均的な抗体量が半減した場合の感染者数増加速度を計算してみた。
 結果を上の図に示す。
この図の横軸は、時間経過(日数)、縦軸は最初に一人の感染者がいた場合の、感染者人数である。
 感染者数(Φ)の評価式は、以下の指数関数としている。

   Φ(t)=exp((D0-D)/l×t))

  ここで、
     D0:集団免疫状態(感染者が増減しない集団免疫状態)
 この図では住民の70%(D0=0.7)が十分な抗体を持つ場合にこの状態になると想定した。 
 
     D:抗体保持者割合
       0.8の場合、80%の住民が十分な抗体を持つ。
       0.6の場合、60%の住民が十分な抗体を持つ。
       0.5の場合、50%の住民が十分な抗体を持つ。

     l:感染者が他の住民に感染させるまでの平均日数。
 ここでは、3日とした。体内でウイルスが十分増加する日数が2日程度であることから3日と設定した。
  
     t:ある抗体保持者割合になってからの経過日数(日)

 抗体保持者割合については、日本では、ワクチン接種者が70%程度であり、更に、第5波の無症状感染者が報告数の10倍程度であるとすると、現状は80%以上(D=0.8以上)あると考えられる。
 今後、ワクチンの追加接種をしないと、抗体数の減少に比例して、抗体保持者割合が0.6、0.5と低下するが、それまでの期間が問題となる。

 政府の委員会では、ワクチン接種後8か月を有効期間の目安にして計画しているが、相馬市の調査では、~3か月で半減する例も見られたそうである。従って、ワクチン接種完了日を平均的に9月末とすると、この図で、D=0.5となる初期日は最悪、12月1日ということになる。

 政府の計画では、12月は医療従事者の第3回接種日になっているが、一般人も含めた半数以上が12月に第3回接種を開始しないと第6波が年末年始に来襲するということである。
(2021.11.19 免疫レベル、抗体保持者割合等実態に合わせ修正)